村上です。
先週土曜は英検の準会場実施でした。
自己採点を進めていくと、前回僅差で涙を流した塾生がリスニングで満点を叩き出しているなど、相当なリベンジの覚悟を持って準備してきたのがよく分かります。
成績が上がっていない子のほとんどが、他力本願主義者です。
周囲が悪い、親が悪い、先生が悪い、塾が悪い、私見が悪い、学校が悪い、入試が悪い、時代が悪い、政治が悪い…キリがないですね。
そのような戯言をヌカしている間に、周りの子はどんどん人生の高みに上がっていくのに、そういう子は恨み節しか言わずにいつまでも下層に留まったまま。見ていて、大変ショボいですね。自分で自分の株を下げていることにまったく気づかず、自分は常に被害者ヅラというのも共通しているのが皮肉でしょうか。
しかし、その背景には親御さんの精神的な不安定さが潜んでいる場合もあります。
私も長年この仕事をしてきましたが、成績が上がらない子の相当数が、親御さんが不安定なケースが多いですね。
親雄さんの不安定さは、もろに子どもの日常生活に影響します。
そういう点では、いじめの構図とあまり変わらないかもですね。いじめも、ほとんどが親の影響を子どもが受けて発生するものですから。。。
さて、親の影響の話が出たので、今日はリセマムの記事を読者の皆さんにご紹介します↓
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日本の保護者は、他国と比べ学校の授業に対する満足度が低いにも関わらず、収入に対する教育費の割合が少なく、「子どもたちがもっと勉強するために自分の力で学習すべきだ」と考える割合も低いことが、スプリックス基礎学力研究所の調査で明らかになった。
調査は2020年8月～9月、日本・アメリカ・中国・インド・イギリス・フランス・ポーランド・タイ・インドネシア・マレーシア・ミャンマーの11か国の6歳～15歳の子どもと保護者を各国1,000名ずつ、合計2万2,000名を対象にインターネットで実施した。なお、第1回調査では日本の10歳未満の基礎学力は11か国中9位であることがわかっている。
今回「基礎学力がなければ応用力を身に付けることができない」と保護者が考えている割合を調査したところ、日本は91.8％となり、基礎学力テストで首位だった中国の88.0％より高く、11か国中トップだった。
しかし基礎学力育成の中心となる学校の授業について調査したところ、日本の回答は「学校が提供する授業に満足」41.8％、「学校の授業についていっている」66.7％、「学校の授業で十分な学力がついている」30.3％。全項目で7割台後半以上である他国に比べ、いずれも11か国中最下位であり、学校教育に対する満足度において他国と大きく差が開いた。
保護者が考える「今後子どもに受けさせたい教育」については、「教員から生徒への講義中心の教育」が、11か国全体の36.4％に対し日本は9.9％と少なく、「生徒ひとりひとりの学力に合わせた教育」が64.4％ともっとも多かった。「学習の到達度合いを評価しながら進める教育」も56.0％と多く、保護者の関心が、講義中心の受動的な教育よりも学習の個別最適化や評価にあることがわかる。
一方、収入に対する教育費の割合は、日本は3.8％と11か国中最下位で、ミャンマー17.4％、中国14.0％などと比べて差があり、教育投資が少ないと考えられる。
また、「子どもたちがもっと勉強するために必要なこと」の項目に対して「自分の力ですべきだ」と回答した保護者の割合は、首位のミャンマー91.9％をはじめ7割を超える他国に対し、日本は64.4％ともっとも低かった。
スプリックス基礎学力研究所ではこれらの結果を踏まえ、日本の保護者は子どもの学習への関与や教育投資が少ないにも関わらず、自力で勉強すべきとも考えておらず、この矛盾をはらんた状態が基礎学力低下につながる恐れがあると指摘している。
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最後の一文、
「日本の保護者は子どもの学習への関与や教育投資が少ないにも関わらず、自力で勉強すべきとも考えておらず、この矛盾をはらんた状態が基礎学力低下につながる恐れがある」
がすべてを物語っています。
教育費をかけるというのは、明らかに背景には、学校の授業への信頼が低いということはありますよね。これは文面で解りますし、そもそもこの国は海外諸国よりも遥かに（悪い意味で）保護者が学校の授業に期待していないのも理解できます。
文面では、親は子どもが自力で勉強すべきと考えていないということが示されているので、要は「塾などで学んでこい」と考えていることなのかなと。それも、個別での指導を期待しているみたいで…。ここまでの塾業界が個別指導スタイルの塾や家庭教師が伸びてきた理由だということでしょう。
にもかかわらず、塾に行かせるために教育費をその分かけているのかというと、実はそうでもなくて、親は教育にお金かけないというデータが出てしまっていますよね。
色々と思うところはありますが、コロナ禍になる前から経済的困窮度が社会的に増加傾向にあるという事実の他にも、お金をかけないというわけではなくて、低価格で学べる塾や通信学習ツールなどがあることで低くなっているとも考えられます。
もうひとつ思うところとしては、収入に対する教育費へのかける割合が日本は3.8％と最下位だけども、イギリスも3.8％だということで、これをどう解釈するか。イギリスは公教育が充実しているからなのか、一部のエリート層のみが教育費をかけているが、全体ではそうではないと考えるのか。あくまでも仮説の域は出ませんが…。
そもそも表面的なデータだけで、単純比較はできないんですけどね（苦笑）。
国の教育の在り方も、親の教育にかける予算も、今後大きく変わっていくのは菓子かだと思いますが。
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