世の中全体がこのような社会情勢になったことで、勤務スタイルもリモートなど新しいモデルが登場し、これまで常識だと思っていた価値観や慣習がどんどん音を崩れていくのを身近に感じられるようになってきましたね。
そして、それは学歴社会という概念においても同じことなのですが、働く形やライフスタイルの変化よりはるかに学歴至上主義の概念は強固で崩れない、なかなか変わらないしぶとい社会常識になってるなと感じさせられる今日この頃です（笑）。
今日は幻冬舎ゴールドオンラインの記事よりご紹介します↓
少し長文ですので、お時間のある読者の方のみぜひご一読下さい。
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いい大学、いい会社=人生の成功パターン
企業という村に毎日通勤して、村の中の論理だけで働き、報酬を得る。これがあたりまえだったときには、働くということはそれほど難しいものではありませんでした。働くことの意味合いの多くが、組織の一員であるという安定的な基盤の上に成り立っているからです。
働く場所が基盤であるならば、その基盤はなるべく大きく強固なもののほうがよい。それはすなわち、大企業であるほど安心であるという理屈になります。就活をしている大学生の思考パターンは、まさにここにあります。
日本ではいつの頃からか良い家に生まれて、多額の教育費を惜しげもなく注ぎ込まれて良い学校に入り、良い会社であるはずの大企業に無事就職をするというのが、人生の成功パターンになっています。これはある意味エリート層の再生産をやっているようなものです。この循環が長期にわたることになれば、社会には新たな階級が生まれ、格差はどんどん拡大していくことでしょう。
現在では、たとえば政治の世界でそうした弊害が指摘されています。先代の地盤を引き継いだだけの二世あるいは三世議員ばかりが国会を占め、民の本当の傷みや苦しみを理解できない、しようともしない政治に失望している人もいます。
実は、大企業社会の中でも同じような閉塞感が出始めています。二世や三世社員が増えたというわけではありません。同じような思考回路を持つ金太郎飴のような社員ばかりで組織が構成されるようになってしまっているのです。あたりまえです。これまでの学校教育では、言われたことを素直にやる子が高く評価されてきたからです。
特にテストでの成績偏重を改め、内申書を重視するようになってからはこの傾向がひどくなったように感じます。以前は先生に逆らうヤンチャな一面を持っている子でも、テストの成績が良いと一定の評価がなされました。ところが、今はある程度内申書の評価を高めないと学校では評価されにくい仕組みとなっています。
GAFA+Mが東証一部の時価総額を超える
そうした競争をくぐり抜けてきた、優秀であるはずの学生たちはやはり安定基盤を持った大企業への就職に憧れる。採用する側もほとんどがこうした良い子たちで占められているので必定、自分たちと同じような種類の学生を採用してしまう。やがて組織は硬直化してしまうのですが、同様な思考回路の社員ばかりになってしまうと、そもそも硬直化しているという事態そのものにまで気がつかなくなる、いわゆる大企業病と称される状態に陥ってしまうのです。
会社の上層部はよく、改革だ、下克上だと叫びます。とりわけ社長が交代になるとほぼすべての新社長は「わが社には今こそ改革が必要だ」と言います。「前社長の施策どおりにやります」などと言うと、何だか社長交代した意味がないのではと考えてしまうからです。しかしどんなに気張った改革でもしょせん大企業という村の中で起こることなどは、他所から見れば、おままごとに等しいレベルのものです。
日本企業が世界中から称賛され、世界のマーケットを席巻していた時代はとうの昔に過ぎ去りました。89年と言えば日本はバブル真っ盛り。この当時の時価総額上位30社のうち日本企業はなんと21社、7割を占めていました。NTTを筆頭に銀行、電力、自動車、鉄鋼、電機など、日本の主力産業は世界の隅々にまでその勢力を拡大していました。
ところが、あれから30年。2019年のランキングには日本の企業はただの1社も名を連ねていません。日本の時価総額トップはトヨタ自動車がなんとか35位になっているだけです。トヨタ自動車を例にとれば、この30年間に時価総額は542億ドルから1939億ドルに3.6倍に増やしていますが、19年トップのアップルは9409億ドル。その差は4.8倍にまで拡大しているのです。
現在、世界をリードするのはGAFAと呼ばれるグーグル、アップル、フェイスブック、アマゾンなどのITをベースとしたサービス業です。ところが今、日本企業で彼らに肉薄できる会社は存在しません。このGAFAにマイクロソフトを加えた時価総額を見ると、20年4月現在ですでに東証一部企業の時価総額を超えています。日本企業から見れば彼らはもはや視界にも入らない遠くに走って行ってしまっているのです。日本は平成時代にどうやら相当惰眠を貪ってしまったようです。世界の急速な進歩から周回遅れになっているのは厳然たる事実と言わなければならないでしょう。
大組織の崩壊で大企業信仰は終焉する
ではどうしてこの30年の間に、日本企業は世界から置いていかれたのでしょうか。それは、どうしてもこの日本の大企業に蔓延る村社会意識であるような気がしてなりません。良い学校を出た学生の多くが、今そこにある良い会社、安定した基盤がある大企業に就職するからです。同じような人種が同じような境遇で育ってきた学生を同じような価値観、つまり村の論理にそぐう人物と評価して採用する。
太平の世の中が続く限り、この方法にそれほど間違いはありません。しかし、ビジネスの世界は時代の変化とともに急速に変わっていきます。とりわけこの30年間は製造業のようなハード産業が急速にITを利用したサービス産業に取って代わられる30年でした。
そこに日本は何の手も打てなかった。起業をする若者は少なく、良い学校を出た学生はあたりまえのように大企業にしか顔を向けない。みんながひとところに集まって、寄り添い、もたれあって仕事をする。時代の変化には目をつぶり、小さくなっていく需要のパイを奪い合うような業種で生きていく。日本は今でも人口が1億人を超えるマーケットが存在するので、まだ大企業同士で萎む需要を分け合うことができていますが、今後の発展は期待できないばかりか大企業の中でもそろそろその寿命が尽きてしまうところが出てきても不思議ではありません。
いっぽうでこれからの時代、情報通信機器を駆使して、自らの能力、アビリティを武器に仕事をしていく人が増えていくと、必然企業組織も変わらざるをえなくなってきます。大企業の村の論理は崩れ、組織を構成する堅固な中間組織は不要のものとなる可能性があります。頑なに村の論理を守ろうとする会社は、世界の競争からさらに引き離され、国内需要が萎み続ける中で完全に行き場を見失うところも出てくると思われます。
大企業という村に、いらぬ忠誠心でお仕えすることの馬鹿馬鹿しさを悟った優秀な社員が、村の外に出て活躍できるようになればやっと日本にも新しい産業、エクセレントな会社が誕生するのではと期待します。そしてそのきっかけを作ったのがコロナ禍であったのです。
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国内の大企業で問題が表面化してきてるようですが、年功序列や上意下達の忖度が大きな壁となっているとのこと。
若くて優秀な人材は、そのような旧態依然の慣例遵守や組織内の空気感を嫌って起業やベンチャーに進まれる方も増えているそうです。特にメディアリテラシーの高い若者の優秀さや賢さは光るモノがあり、問題となっているのは、一部の年輩者が己のスペックの低さを隠すために過去の先人たちが創り上げてきた慣例や風潮を若者に押しつけていることでしょうか。いや、一部ではなくて、相当数かもしれませんが…。
50代〜60代の高度経済成長を経て、ヒラの兵隊から成り上がった幹部社員がスペックの高い新入社員を自分達が経験した通り歩兵からやらせているという話を私も先日友人から聞きました。ちょうど今、友人が勤務されている大企業で起こっている事だそうです。
時代が大きく変わることを余儀なくされる中で、変えるのも変えないのも人間次第であることを改めて考えさせられますね。
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